お笑い芸人パク・ナレをめぐるパワハラ論争が新たな局面を迎えた。元マネージャーA氏が提起した「4大保険未加入」の主張が事実と異なるとの反論が出され、論争の信憑性をめぐる議論が再燃した。

8日、YouTubeチャンネル『芸能大統領イ・ジンホ』には「衝撃独占!パク・ナレのカカオトークが出た『マネージャーの怒りなぜ』」というタイトルの動画が公開された。イ・ジンホは「パク・ナレ関連の件で誤って伝えられている部分がある」とし、「今回の論争の核心はパワハラの有無だ」と明かした。

論争の中心にいる元マネージャーA氏は、パク・ナレがJDBエンターテインメントに所属していた当時から共に働き、その後パク・ナレの1人所属事務所アンパークに移った人物だ。A氏は当初、パク・ナレのパワハラやいわゆる「注射おばさん」関連の疑惑をメディアに通報した事実を否定したが、周囲の証言や資料が公開されると遅れて通報事実を認めたと伝えられている。この過程でA氏の主張全般の信憑性に疑問が呈された。

特に給与と経歴の部分が争点となった。A氏は月給500万ウォンを約束されたが、実際には300万ウォンしか受け取っていないと主張した。しかしイ・ジンホは「検証過程でA氏の経歴に疑問が生じた」とし、「自ら明かした『マネージャー経歴10年以上』とは異なり、マネージャーとしての公式な経歴は確認されなかった」と主張した。A氏は過去にエンターテインメント会社を設立し運営した経歴があるが、これは代表経歴でありマネージャー経歴とは異なるという説明が続いた。

最も大きな論争となった4大保険未加入の主張についても別の解釈が示された。イ・ジンホは「確認の結果、A氏の給与は2024年10月からパク・ナレの1人所属事務所アンパークから支払われており、パク・ナレは税務関連の全権をA氏に委任していた」と伝えた。続けて「2024年9月に税務担当者がA氏に労働所得と事業所得のどちらの形で給与を受け取るか問い合わせ、労働所得を勧めたがA氏は事業所得を選択した」とし、「事業所得を選択した場合、4大保険加入義務は発生しない。これは税務関係者の説明だ」と明かした。

また「事態後の確認過程でA氏名義の個人法人が存在し、実際にパク・ナレの広告エージェンシーfeeが当該法人に入金された事実も把握された」とし、「元マネージャー側は継続的に4大保険加入を要求したと主張しているが、労働所得への転換について明確な立場を示したことはないと関係者は説明している」と付け加えた。

一方、元マネージャーA氏はメディアのインタビューで「昨年9月から4大保険加入を要求したが受け入れられなかった」とし、「パク・ナレ本人と母親、元恋人は4大保険に加入していた」と主張していた。パク・ナレが1人所属事務所を設立後、大衆文化芸術企画業として登録しなかったため法違反論争に巻き込まれた点も疑惑に拍車をかけた。

なお元マネージャー側は最近、不動産仮差押え申請とともに職場内いじめ、特殊傷害、代理処方、進行費未払いなどを理由に約1億ウォン台の損害賠償請求訴訟を予告している。これに加え、会社資金の流用や非医療人による違法医療行為の疑惑まで加わり、パク・ナレをめぐる論争は長期化の兆しを見せている。

食い違う主張の中で事実関係はまだ法的判断を待っている。パク・ナレが「パワハラ」論争の主体として固まるのか、あるいは一部の主張が誇張・歪曲されたものと判明するのか、大衆の視線が集中している。