ニュージンズのメンバー、ダニエルがHYBEとの専属契約解除問題で論争に巻き込まれた。ダニエルは最近、専属契約の有効確認訴訟で敗訴した後、メンバー全員が控訴を断念し復帰の意思を示したにもかかわらず、HYBEがダニエルのみを対象とした契約解除措置を取ろうとする動きを見せている。

28日、毎日新聞の取材によると、HYBEはダニエルとの専属契約を解除することを決定した。これは専属契約事項違反などを理由としており、業界関係者は「HYBEはハニとミンジの復帰に関する公式発表を準備中である一方、ダニエルには契約解除措置が予定されている」と明かした。これにより、ダニエルはニュージンズの他のメンバーとは異なり、特に契約解除の対象となっている。

HYBEのこのような決定はダニエルを特定して契約解除を試みるものであり、業界では「報復的契約解除」という批判が出ている。専属契約事項違反を理由に契約を解除するということはニュージンズの全メンバーが解除対象となり得ることを意味するが、HYBEはダニエルのみを標的にしているのだ。

法曹界では、HYBEの報復的処分が法理的に弱点となる可能性があるとの意見が出ている。HYBEは10月30日にニュージンズのメンバー5人を相手取って行われた専属契約有効確認訴訟で勝訴した後、ニュージンズの活動再開を約束していた。当時、HYBEは「ニュージンズの正規アルバム発売など活動のためのすべての準備が整っている」とし、アーティストとの協議を通じてファンに戻れるよう最善を尽くすと述べていた。

HYBEの契約維持および解除権限がアーティスト保護ではなく攻撃手段として映る場合、これはHYBEとニュージンズ間の信頼関係を深刻に損なう可能性がある。ある弁護士は「2024年の大法院は『今月の少女 チュ』事件で収益精算の不透明性による『信頼関係破綻』を正当な契約解除理由として認めた」とし、「特定の人物との関係だけで信頼が破綻したとするHYBEの行動は法理的に矛盾した行為だ」と指摘した。

別の法曹関係者は「HYBEの選別的処分は裁判所が信頼関係破綻の責任所在を判断する際にHYBE側に不利な証拠として作用する可能性が高い」と述べた。

HYBE側はこれに対する公式な立場を明らかにしておらず、パク・テヒHYBE副社長は「公式な立場が出るまでは事実確認はできない」と伝えた。このような状況はニュージンズの今後の活動に重大な影響を及ぼすと見られている。

現在、ダニエルとHYBE間の対立はグループの今後の方向性やメンバー間の関係に深刻な影響を及ぼす要素として作用している。HYBEがダニエルとの契約解除手続きを進めることで、ニュージンズの活動再開およびグループ内の調和ある関係回復がさらに困難になる可能性がある。

ダニエルの契約解除問題は単なる個人の問題ではなく、ニュージンズ全体の今後の活動とHYBEのアーティスト管理方針に関する重要な議論へとつながる可能性がある。HYBEはこの問題をどのように解決するかについて明確な立場を速やかに示すべきであろう。